歯医者の集患事情！基本テクニックを解説！｜東京、千葉、埼玉、神奈川の歯科の内装デザイン・設計はイズム（ism）へ

2023.03.15お役立ちコラム

競争が激化している歯科業界では、継続的かつ安定的な経営のため集患が欠かせません。
そのため、集患の仕組みや考え方、施策についてどのような情報があるのか、把握しておく必要があります。

今回は、歯医者の集患事情から基本テクニックまで紹介します。
マーケティングや施策の基本知識を知って、どのような戦略を立てるべきか考えていきましょう。

歯医者に必要なマーケティング

日本の人口は2008年をピークに減少が続いています。一方で歯科医院の数は増え続けており、コンビニの数よりも多いのが現状です。
歯科業界の競争は激化しており、顧客獲得のための対策が欠かせず、マーケティングの重要性にも注目が集まっています。

「患者がどのように歯医者を検索しているか」という情報は、歯医者に必要なマーケティングの1つ。
厚生労働省の調査によると、外来にかかる患者の47％は医療機関のホームページをチェックしていることが分かっています。
22％は口コミサイトを読んでおり、さらに22％は情報サイトも参考にしているのです。

「顧客はどんな情報を基に歯医者を探しているのか」を知ることが、マーケティングの大切な一歩。
さらに、日本歯科医師会の調査によると、顧客は住んでいるエリア内または通勤や通学の途中で通えるところを選んでいることも分かっています。

このように、歯医者に必要なマーケティングとは、顧客目線に立った目線やマインドを知ることなのです。

歯医者が実践すべき集患テクニック

集患とは患者を集めることで、増患とか患者を増やすこと。
同じような意味ですが、医療業界では増患についてリピーターを増やすことという意味で捉えられることが多いようです。

集患では新規患者を集め、増患ではリピーターを増やす。この2点は考え方や施策も異なります。

ここでは歯医者が実践すべき集患テクニックを紹介します。

広告・宣伝のポイント

広告や宣伝は最低限必要な施策ですが、まずはWhen・Where・Who・What・Why・Howという5W1Hを明確にすることが大切です。
誰に何を伝えたいのかコンセプトを作り、新規顧客の獲得に向けて広告や宣伝を行わなければ、集客効率は上がりません。

インプラント治療を希望する患者を集めたいのか、かかりつけ医になりたいのかなど、広告でアピールするポイントを考える必要があります。

費用対効果を高めるため、コンセプトやアピールポイントを漠然としたものではなく明確にして広告や宣伝を作りましょう。

PDCAと院内マーケティング

PDCAとはビジネス用語でPlan・Do・Check・Actionの略です。
計画を立て実行し、測定や評価をして対策や改善を行うことで、品質や効率を高めます。

実践して効果を測ることで、施策を続けるべきか改善すべきかなど、戦略を練り直せます。
PDCAは一度切りだけでなく、定期的に検証し対策や改善していくので、施策後の新患増加数を分析したり、顧客獲得単価を解析するなどの作業も必要です。

初診表に「Webや口コミなど何がきっかけで来院したか」という項目を入れておくと、マーケティングやリサーチができます。

院内マーケティングは、増患数をアップするために必要です。
来院した患者をリピーターとして獲得するためにも、院内でのサービスや提案の質を高めなければなりません。

来院した患者がどのような感想を抱いたのか、提案や施術への満足度などの情報が必要です。
まとめサイトや情報サイトに寄せられた口コミは、院内マーケティングの参考になるので分析しましょう。

オンライン施策の主流

国内ではネット検索のほとんどをGoogleとYahoo!が占めています。
「地域名　歯科医院」というキーワードで上位に表示されるようにするSEO対策や、Googleマップの店舗検索順位を上昇させるMEO対策がオンライン施策の主流です。

これらは専門知識が必要なので、専門業者へ依頼すると対費用効果が得られやすく集患に繋がります。

また、公式サイトでは歯医者の休みや開業時間、医院のコンセプトや施術内容と金額の紹介など、詳細を載せることも重要です。
前述したとおり、多くの患者がネットで歯医者の情報を検索し、通院するところを選んでいます。
オンライン施策は現代において集客を左右するといっても過言ではありません。

近年は、予防歯科のニーズも高まっています。
顧客のニーズを調べて施術にどのように取り入れていくのか、オンライン施策でアピールしていくかについても検討しましょう。

オンライン広告の活用

検索エンジンで表示されるリスティング広告や、TwitterやInstagramで表示されるSNS広告はオンライン広告の主流です。
「地域名＋歯科医院」「地域名＋治療名」といった条件のもと、短期間で効果が得られるため参入する医院も増えています。
しかし、医療広告ガイドラインは厳しく設定されており、専門知識のもとで広告を配信しなければなりません。

例えば、WEB広告は写真や言葉など表現の制限があります。
誇大広告や公序良俗に反する内容、説明不足のビフォーアフター写真など詳しい知識がなければ出稿停止になることも。
SNSでも、医院の名称を出して受診を促す内容であれば広告とみなされます。

オンライン広告は、実績豊富な事業者に依頼することで医療広告ガイドラインを遵守した広告を出すことが可能です。
SNSによる情報発信は、無料で全国へ届けられるツールですが、オンライン広告と同様に医療広告ガイドラインを学ぶ必要があるでしょう。

アナログ広告の効果

街中で見かける看板や広告も、一定の効果が得られます。
アナログ広告のターゲットは、看板を設置したエリアが生活圏である人たち。
電信柱や広告スペースの利用、最寄りバス停でのアナウンス広告など、通勤や通学で利用する人だけでなく高齢者やファミリー層にも広く届けられます。
アナログ広告はスペースに制限があるので、短時間で情報や魅力を伝えられるような工夫が必要です。

また、周辺エリアへのちらし配布や投函も、一定の効果が期待できる方法です。
チラシを配布した後、チラシの内容や配布時期などを含めた集患効果まで調査すると、よりマーケティング制度が高まります。

ちなみに、オープンや改装したタイミングで内覧会を開催する歯医者もあります。
院内の雰囲気や清潔感、設備やスタッフの対応を体験できることから、好印象を与える絶好の機会になるのです。
予約特典や口腔トラブル相談会といった仕掛けも併用すると、より集患効果が期待できます。

予約管理システムの重要性

2022年時点で、スマホ普及率は94％に到達したというデータがあります。
若者や現役世代だけでなく、高齢者もスマホでネット通販や決済、検索をする時代。歯医者をはじめとした医療機関への受診予約をネットで済ませる人も増えています。

コロナ禍の影響も経て、待合室での感染リスクを抑えるという意識も高まりました。
歯医者でも予約管理システムは非常に重要な設備となっており、集患要素として注目が高まっています。
電話を使わず気軽に予約が取れる、待ち時間が短くて済むことなどメリットが多いので、集患をきっかけに満足度を高めて、増患へつなげましょう。

まとめ

競争が激化している歯科業界では、集患のためのマーケティングやさまざまな施策を取り入れることもセオリー化しています。
マーケティングやコンセプトの明確化、広告・宣伝からの対費用効果分析など、ビジネス的要素も学ぶ必要があります。

設備投資や人材確保費用とは別で費用がかかるものもありますが、専門業者も利用しながら歯医者経営をより持続させましょう。